加藤電工の火災一斉メールシステム

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4つのメールサービスを標準装備しサポートします。

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事務局からのお知らせ

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地域特約店様のご紹介

  火災一斉メールシステム


初期消火 避難誘導 119通報、電話連絡と現場は混乱します
加えて、スタッフは少人数 

職員への電話連絡は限界があるのです。


ある施設防火管理者は
「連絡は、鎮火して1時間後だったよ」とうなだれる。
ぞっとする、残念な事実です。


この緊急連絡の問題を見事に解決したのが
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です。



火災通報装置の起動ボタンを押すと、

119番に通報され
次に火災一斉メールサーバーに通報されます。

火災一斉メールサーバーは、回線番号と通報内容を分析し


わずか数分で、
火災発生メールを関係者全員に携帯メール(最大500名)に知らせます。

これで、少ないスタッフも初期消火、避難誘導に集中できます。



「消防訓練で常に使用します」 大分県 G病院
夜勤は、看護師2人体制です。多くの患者様が高齢で万一の火災発生などを考えると、防火訓練は行っていますがやはり不安でした。火災一斉メールシステムは、良く現場のことを考えているシステムだと思います。
看護師A


大分県 U病院
当病院は、100名を超える従業者が4交替で勤務しています。連絡は掲示板に貼る、回覧票を廻すなどを行いますが、時間がかかりなかなか徹底しません。火災一斉メールシステムの導入で、万一の火災連絡のみならず院内連絡のメール化を一挙に進められそうです。
A事務長


大分県 介護施設
当施設では、従来から日常連絡を携帯メールで行っておりましたが、火災通報装置に連動して利用できるとは思いませんでした。緊急時は、パソコンを立ち上げる時間などありませんので安心できます。
A防火管理者




上の動画で見ていただいたかもしれませんが、改めて体験してみてください。







  緊急連絡メール


「入所者が施設内にいない」「入院患者の姿がみえない」
そんな時、本システムの緊急連絡メール機能が解決します。

職員は、「緊急連絡メールサービス」を使用し緊急事態を全職員に伝えます。

その他、風水害、食中毒、インフルエンザ、停電、突発事故など病院・介護施設のリスクに備えます。





「笑い話で終わる程度で済んでいます」 大分県N老人福祉施設
当施設は、雄大な久住の山々を望む広大な草原に囲まれ、実に環境に恵まれたところなのですが、高齢の入所者がふらっと居なくなると、それはそれは大変です。緊急連絡メールで「居ないよ」「見つかったよ」と早め早めの連絡で、事なきを得ています。
B防火管理者様


  日常連絡メール


もちろん日常業務連絡にも活躍します。
全員や部署別にメール配信ができ、快適便利なコミュニケーション手段を提供します。



「導入当初は少し抵抗がありましたが・ ・」 熊本県M老人介護施設
システム導入当初は、自分の携帯メールに業務連絡が入ることに多少の抵抗を感じる職員もいましたが、現在では、会議時間の変更から通夜・葬儀の連絡に至るまで幅広く利用しています。

特に施設柄、訃報をご案内することも多く通夜の時間、会場や喪主様など、78人全員に連絡することなど「連絡メール」なしでは考えられません。「連絡メールを見ないと損だな」と職員が思い出したら軌道に乗ったと思って良いのでは。 H事務長様


  安否確認メール


「職員は大丈夫だろうか?」被害の把握はもちろんですが、病院・介護施設では、職員の安全を確認し、サービスを継続することが社会的に強く求められます。

本システムの「安否確認サービス」が解決します。
管理者は、「安否確認メール」を一斉送信し、すべての職員の状況を確認することができます。



「けが人もなく一安心」 大分県H病院
先日の九州北部豪雨は、朝方から降り出した経験したことがないような豪雨が始まりでした。あっという間に濁流が堤防を越えたときは信じられず呆然としました。病院は寸前で浸水を免れましたが、職員は出勤時間で道路は通行不能がほとんど、90名に電話することもできず「安否確認メール」と「連絡メール一斉配信」で安否確認と情報提供を行いました。床上浸水が3戸ありましたが、職員は全員けがもなく一安心しました。

M防火管理者様


メールアドレスの登録は、インターネットサイト「火災一斉メールシステム」から行います。

詳しくは、印刷用カタログをダウンロードしてください




詳しい資料を下記FAX用紙にご記入の上、FAXにてお申込みください。
無料にてお送りいたします。





快適な運用を確保するため、700施設に達ししだい
募集を締切させて頂きますことをお許し下さい。

北海道・東北地方
北海道30施設、青森県8施設、岩手県7施設、宮城県12施設、秋田県6施設、山形県6施設、福島県12施設
関東・甲信越地方
茨城県16施設、栃木県11施設、群馬県11施設、埼玉県37施設、千葉県31施設、東京都64施設、神奈川県45施設、山梨県5施設、長野11施設新潟県13施設
北陸・東海地方
富山県6施設、石川県6施設、福井県4施設、岐阜県11施設、静岡県20施設、愛知県37施設、三重県10施設
近畿地方
滋賀県7施設、京都府14施設、大阪府46施設、兵庫県29施設、奈良県8施設、和歌山県5施設
中国地方
鳥取県3施設島根県3施設、岡山県10施設、広島県15施設、山口県8施設
四国地方
徳島県4施設、香川県5施設、愛媛県8施設、高知県4施設
九州・沖縄地方
福岡県27施設、佐賀県5施設、長崎県8施設、熊本県10施設大分県7施設、宮崎県6施設、鹿児島県9施設、沖縄県7施設

ピンク文字の都道府県は、残り施設が少なくなっております。
募集制限などかかる場合もありますので、早めの資料請求を!



大分県 介護施設
当施設では、120名の職員が勤務しています。先日、電話連絡網の訓練を行いましたが、最終連絡者に連絡が入ったのは、開始から1時間半後でした。電話連絡の限界を痛感し導入することにしました。先日の訓練では、火災通報装置の消防署逆信が終了し、2分30秒後に全員に「訓練・火災メール」が到着し驚きました。  施設主任Aさん

大分県 Kホテル
私たち宿泊業にとって、食中毒と火事が最も恐ろしいものです。食中毒は自分たちで十分管理できますが、残念ながら火災はそう簡単にいきません。日頃から十分注意するように指導していますが、夜間はやはり心配です。火災一斉メールで全て解決できると思いませんが、安心してお客様にお泊まり頂くための方法と考え導入しました。M支配人


大分県 リハビリ施設
当福祉法人は、市内5ヶ所に点在し従業者も200名を超える。今までそれぞれの施設には、緊急連絡網があったが、全員に知らせるものはなかった。当リハビリ施設のすぐ近くに住んでいても連絡できなかった従業員にも連絡でき一安心している。 N事務長

大分県 社会福祉団体
約80名が勤務するが、メールで全てが来なくても3分の1の人が駆けつければ何とかなると思い上司とも相談し導入した。  E介護主任





Gタイプ 登録メール数 最大500名

システム使用料金
月額使用料
■GH(グループホーム)タイプ 1,500円(最大35名)
■G1タイプ 2,600円(最大100名)
■G2タイプ 3,000円(最大500名)
初期登録料 8,300円
※消費税の段階的引き上げが予定されていますので、すべて税別表示です。




まずは、資料請求を! FAXにてお申込みください。無料にてお送りいたします。


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取扱説明書(管理者用)
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火災一斉メールシステムのお問い合わせは
(有)加藤電工 まで

担当 加藤・穴井

〒877-0044
大分県日田市隈2丁目1番18号
TEL 0973-23-2188  FAX 0120-19-5370
大分県経営革新計画承認企業・大分県トライアル発注事業者